ノーベル賞の賞金推移を大暴露！2021現在も財源が潤沢でヤバい！

2025年1月20日 2025年1月20日

ノーベル賞の賞金が気になったので、くわしく調べてまとめてみました。

ノーベル賞の賞金っていくら？
推移が知りたい！
財源はどこから?

そのあたり紹介していきます！
是非最後までご覧ください。

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ノーベル賞ってそもそも何？今更聞けないのでここで紹介！

まずは、そもそもノーベル賞って何？を解消しておきましょう！

ノーベル賞とは？

ノーベル賞は、ダイナマイトの発明者として知られるアルフレッド・ノーベルの遺言に従って1901年から始まった世界的な賞である。

物理学、化学、生理学・医学、文学、平和および経済学の「5分野+1分野」で顕著な功績を残した人物に贈られる。

経済学賞だけはノーベルの遺言にはなく、スウェーデン国立銀行の設立300周年祝賀の一環として、ノーベルの死後70年後にあたる1968年に設立されたものであり、ノーベル財団は「ノーベル賞ではない」としている。

つまり、あの有名なノーベルさんの遺書でスタートした歴史ある賞ということです！

簡単に言えば、各分野で「すごいことした人に贈る賞」ってことですね！

簡単にまとめすぎちゃいましたかね…

気を取り直して、どんどん進めていきましょう！

次はそんなノーベル賞の財源はどこから？を解消します！

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ノーベル賞の財源ってどこから？

次にノーベル賞の財源がどこからきているのか紹介します！

知ったときは驚きました。まさか、そんな手段だったとは…

ノーベル賞の財源はどこから?

答えを先に言えば、それは財団の資産運用益だ。

ノーベル賞は、物理学、化学、生理学・医学、文学、平和、経済学の各分野で人類・産業の発展に貢献した功績を残した人物に贈られる。ダイナマイトの発明で巨万の富を得たアルフレッド・ノーベル氏の遺言と資産に基づいて氏の死後の1901年にスタートし、ノーベル財団がノーベル氏の資産を管理・運用している。そして賞金や授賞式の運営費は、財団の運用益でまかなっている（経済学賞はスウェーデン国立銀行が賞金を捻出）。

財団は、独立性を保つため、国など公的機関からの寄付は受け付けず、民間からの寄付も厳格に限定している。極端に言えば、ノーベル賞の継続性は、財団の資産運用力が支えているというわけだ。

そのことを裏付けるように、賞金額は運用実績に応じてこれまで増減してきた。例えば、01年以降が1000万クローナ（約1億800万円）だったが、運用がうまくいかなかったことなどによる財務悪化を理由に12～16年が800万クローナ（約8640万円）に減額。17年からは財務が改善したとして900万クローナに引き上げている。

財団のリポートによると、ノーベル財団が保有する資産は43億3800万クローナ（約468億円、18年末時点）。気になる運用ポートフォリオ（構成割合）をみてみると、株式投資が44％、債券投資が15％、ヘッジファンドなどオルタナティブ投資が33％などとなっている。一見、株などのリスク資産への投資の割合が比較的高く、かなりの不安定な運用になっているようにみえる。

資産運用に詳しいファイナンシャルプランナーの渡邉亮さんは「手堅く運用していると思います。株と債券の割合は9：1が最適なポートフォリオと語る投資家もいる中、オルタナティブ投資、不動産投資も交ぜていますし、機動的に運用割合を変えられるルールも設定されているので、世界的な経済ショックにも対応できています。ただ、確かに最近は株式の割合が高いので攻める運用をしているなとは感じます」と語る。

財団は当初、安全な投資先で運用するようにとのノーベル氏の遺言を守り、資産の大部分が低リスク・低リターンの債券で運用をしていた。しかし、2度の世界大戦、経済恐慌などを経て資産が底をつく懸念が出たこともあり、高リスク・高リターンの株式でも運用できるように制度を変更。世界の経済発展を背景に、資産を順調に増やすことができた。

従来よりもリスクを負った資産運用スタイルへ変更した結果が、今日のノーベル賞を陰で支えている。

驚きですよね！

後々くわしく解説していますが、この方法はかの有名なノーベルさんの遺言だというのです。

なんか、歴史を感じます！

ノーベル賞の賞金推移をまとめ!

1901年から2018年までの118年分、表のタイトルと見出しを含めると121行あります。

そんな賞金推移表を発見！

紹介させていただきます！

名目と実質表に名目値と実質値を両方記載したので、それについて少し説明しておきます。

名目：当時の金額（例：1965年の大卒初任給は2万円）
実質：現在の貨幣価値に換算した金額（例：2019年だと20万円くらい）

賞金額と資産残高の推移
年	賞金額		資産残高
年	名目	実質	名目	実質
1901年	196万円	11,137万円	4億円	233億円
1902年	184万円	10,477万円
1903年	184万円	10,134万円
1904年	183万円	10,098万円
1905年	180万円	9,900万円
1906年	180万円	9,648万円
1907年	180万円	9,144万円
1908年	182万円	9,210万円
1909年	182万円	9,210万円
1910年	183万円	9,269万円
1911年	183万円	9,526万円
1912年	183万円	8,780万円
1913年	186万円	8,938万円
1914年	191万円	9,181万円
1915年	194万円	8,083万円
1916年	171万円	6,299万円
1917年	174万円	5,097万円
1918年	180万円	3,702万円
1919年	173万円	3,090万円
1920年	174万円	3,113万円
1921年	158万円	3,293万円
1922年	159万円	4,090万円
1923年	149万円	4,120万円
1924年	152万円	4,184万円
1925年	154万円	4,274万円
1926年	152万円	4,255万円
1927年	164万円	4,672万円
1928年	204万円	5,796万円
1929年	225万円	6,380万円
1930年	225万円	6,587万円
1931年	225万円	6,810万円
1932年	223万円	6,863万円
1933年	221万円	7,037万円
1934年	211万円	6,718万円
1935年	208万円	6,497万円
1936年	208万円	6,387万円
1937年	206万円	6,131万円
1938年	202万円	5,906万円
1939年	193万円	5,496万円
1940年	180万円	4,564万円
1941年	171万円	3,816万円
1942年	171万円	3,572万円
1943年	161万円	3,277万円
1944年	158万円	3,264万円
1945年	158万円	3,250万円
1946年	158万円	3,255万円
1947年	190万円	3,789万円
1948年	208万円	3,974万円
1949年	203万円	3,810万円
1950年	214万円	3,965万円
1951年	218万円	3,492万円
1952年	222万円	3,311万円
1953年	228万円	3,338万円
1954年	236万円	3,432万円
1955年	247万円	3,486万円
1956年	260万円	3,509万円
1957年	271万円	3,507万円
1958年	279万円	3,441万円
1959年	287万円	3,516万円
1960年	294万円	3,464万円
1961年	325万円	3,742万円
1962年	334万円	3,688万円
1963年	345万円	3,691万円
1964年	355万円	3,676万円
1965年	367万円	3,618万円
1966年	390万円	3,620万円
1967年	416万円	3,697万円
1968年	455万円	3,968万円
1969年	488万円	4,136万円
1970年	520万円	4,131万円
1971年	585万円	4,318万円
1972年	624万円	4,349万円
1973年	663万円	4,331万円
1974年	715万円	4,242万円
1975年	819万円	4,425万円	22億円	119億円
1976年	885万円	4,345万円	22億円	108億円
1977年	910万円	4,005万円	23億円	103億円
1978年	943万円	3,768万円	25億円	99億円
1979年	1,010万円	3,884万円	28億円	104億円
1980年	1,144万円	3,757万円	35億円	114億円
1981年	1,300万円	3,809万円	47億円	138億円
1982年	1,495万円	4,033万円	59億円	158億円
1983年	1,950万円	4,830万円	84億円	209億円
1984年	2,145万円	4,917万円	83億円	190億円
1985年	2,340万円	4,997万円	92億円	197億円
1986年	2,600万円	5,328万円	106億円	217億円
1987年	2,828万円	5,557万円	167億円	329億円
1988年	3,250万円	6,039万円	196億円	365億円
1989年	3,900万円	6,815万円	225億円	393億円
1990年	5,200万円	8,228万円	199億円	315億円
1991年	7,800万円	11,276万円	219億円	316億円
1992年	8,450万円	11,940万円	233億円	329億円
1993年	8,710万円	11,758万円	313億円	423億円
1994年	9,100万円	12,024万円	290億円	383億円
1995年	9,360万円	12,062万円	293億円	378億円
1996年	9,620万円	12,338万円	327億円	420億円
1997年	9,750万円	12,445万円	373億円	476億円
1998年	9,880万円	12,628万円	411億円	525億円
1999年	10,270万円	13,064万円	512億円	651億円
2000年	11,700万円	14,733万円	506億円	637億円
2001年	13,000万円	15,984万円	481億円	591億円
2002年	13,000万円	15,645万円	363億円	437億円
2003年	13,000万円	15,349万円	373億円	441億円
2004年	13,000万円	15,292万円	386億円	454億円
2005年	13,000万円	15,225万円	464億円	544億円
2006年	13,000万円	15,018万円	466億円	538億円
2007年	13,000万円	14,693万円	472億円	533億円
2008年	13,000万円	14,205万円	368億円	403億円
2009年	13,000万円	14,246万円	405億円	443億円
2010年	13,000万円	14,065万円	410億円	443億円
2011年	13,000万円	13,709万円	386億円	408億円
2012年	10,400万円	10,870万円	400億円	418億円
2013年	10,400万円	10,876万円	447億円	467億円
2014年	10,400万円	10,894万円	503億円	527億円
2015年	10,400万円	10,900万円	528億円	554億円
2016年	10,400万円	10,791万円	551億円	572億円
2017年	11,700万円	11,929万円	585億円	596億円
2018年	11,700万円	11,700万円	564億円	564億円
2019年	-	10,600万円	-	-
2020年	-	12,000万円	-	-
2021年	-	12,790万円	-	-

全期間1スウェーデンクローナ13円で計算しています。

ノーベル賞の賞金推移や捻出の歴史をくわしく解説！

ノーベル賞の賞金額とノーベル財団の資産残高について、基金の運用と税金の歴史を交え、より詳しく解説していきます。

補足程度にご覧ください！

ノーベルさんの遺言

基金と賞の方針について、ノーベルさんは遺言で次のように指示しています。「（遺産の一部を近親者へ配分した後）残りの現金化可能な全ての資産は次のように処理してくれ給え。資金は安全な有価証券に換え、基金を設立し、その利子を毎年賞として授けよ。」

1901年　第1回目の賞金

ノーベル財団は、設立当初233億円の基金を有していました。潤沢な資金をもとに、1901年に授与された記念すべきノーベル賞第1回目の賞金は、2018年とほぼ同じ、1億1137万円でした。

ノーベル賞は、1969年に新設された経済科学賞を除いて、全5部門なので、合計6億円近い賞金を出していたことになります。したがって、基金の年間利子収入が税引き後6億円近く、利回りで言うと2.5%ほどあれば、その水準を維持し続けられる計算です。

1914年まで　債券投資と税金

当時のノーベル財団は、ノーベルさんが遺言で記した指示に従い、安全な有価証券、すなわち国債、地方債、ローンで基金を運用していました。ノーベル賞の賞金は、これら債券の投資から得られた利子から賄われる決まりです。

しかし、当然のことながら、債券のリターンは低く、税金の支払いもあって、1914年まで、ずるずると賞金額を切り下げました。

1915年　国防税の導入と財産税

それでも何とか9000万円程度の賞金を維持していたノーベル財団でしたが、1914年を境に状況は一変します。1914年に第一次世界大戦が勃発したことを契機に、スウェーデンでは1915年から戦争のための国防税が徴収されることとなりました。

税率は一気に倍増し、ノーベル財団は、利子収入だけでは税金の支払いが足りず、基金を取り崩しながら対応せざるを得ませんでした。基金の大幅な減少に伴って、賞金額も急激な低下を引き起こし、1918年には4000万円を割り込んでしまいます。

財産税　当時のスウェーデンでは、所得税に加え財産税まで課されていました。現代の日本では、1000万円投資して、50万円の利益が出れば、10万円納税するだけで済みます。

しかし、財産税という税制は、儲かろうが儲からまいが、元本の1000万円が課税の対象となります。資産家にとっては苦しい税制で、特に債券への投資しか許されていないノーベル財団には重い負担がのしかかりました。

1918年　第一次世界大戦の終結

1918年に第一次世界大戦が終結すると、国防税は廃止されました。しかし、なんだかんだで総税額は以前の水準に戻ることはなかったようで、1922年には課税額が利息収入を完全に上回ってしまいます。その結果、ノーベル賞の賞金は、1919年に過去最安の3090万円を記録し、しばらくの間4000万円前後で推移します。

1930年代　不況と第二次世界大戦

1920年代後半から1930年前半にかけて、賞金額は7000万円程度にまで戻ります。しかし、1930年代の前半は不況に陥り、1939年には第二次世界大戦に突入し、国防税が復活します。1941年にノーベル賞の賞金は再び4000万円を割り、その後3000万円代で低迷を続けます。

1946年　納税義務の免除

ノーベル財団は、長きにわたり、ストックホルムで最も高額な税金を納める巨大な組織でした。ノーベル財団への課税は大きな問題となり、リクスダーグ（スウェーデンの国会）で長年議論の対象とされてきました。最終的に、1946年、ノーベル財団は国へ納める所得税と財産税、地方所得税が免除されることになります。

1953年　株式・不動産投資の解禁

1953年、スウェーデン政府の働きかけで、ノーベル財団は株式と不動産への投資を開始します。このことは、ノーベルさんの意思には背くわけですが、資産運用の観点からは正しい選択です。平和賞の悪用に比べたら、真っ当な方針と言えるでしょう。

1960年代と1970年代　高インフレ

株式と不動産への投資を始めてから、1953年に228万円だった名目の賞金額は1979年には1010万円にまで増えます。しかし同時にインフレ率も高かったため、実質値では、同期間4000万円前後と、ほとんど変わりませんでした。

1975年　ノーベル財団の資産公開

1975年にノーベル財団が公表した基金の残高は、賞金額からある程度推察可能ですが、設立当初の約半分、119億円に減少していたことが判明します。

1980年代と1990年代　世界的な好景気

1980年代に入り、株式や不動産の価格が世界的に著しく上昇しました。空前の好景気が後押しし、ノーベル財団の資産も急速に増加します。1987年、基金は元の233億円を上回る329億円になります。それに伴って、賞金額も飛躍的に伸び、1991年になって、ようやく1億円を超すまでに戻すことができました。

1990年代初頭に発生した不動産バブルの崩壊は運よく大打撃を免れ、資産を順調に増やし続けたノーベル財団の基金は、1999年に過去最高の651億円に到達します。

2000年代　ITバブル崩壊と金融危機

2000年のドットコムバブル、あるいはインターネットバブルの崩壊、2008年にはリーマンショックが起こり、ノーベル財団も資産を大幅に縮小させます。2011年の資産残高は408億円でした。

2018年　現在

2000年からは、インカムゲインだけでなく、資産の売却によって得られたキャピタルゲインも賞の原資とすることが可能となりました。2018年時点でのノーベル財団の投下資本は564億円です。これは1901年の約2.4倍の水準になるわけですが、賞金は第1回とほぼ同じ1億1700万円です。